常州（中国）発2016年3月3日/PRNewswire/ -- 太陽光電池（「PV」）のモジュール、ソリューションおよび サービスにおいて世界のPV業界をリードするTrina Solar Limited（NY証券取引所：TSL）（「トリナ・ソーラー」 または「当社」）は、2015年第4四半期および2015年通期の決算報告（未監査）を発表しました。
2015年第4四半期の財務・業績のハイライト
- モジュールの総出荷量は1,776.3MWで、その内訳は、社外への出荷1,579.7MWおよび当社自身の下流部門の電力プロジェクトへの出荷196.6MWでした。前四半期の総出荷量は1,703.2MWで、その内訳は、社外への出荷1,353.2MWおよび当社自身の下流部門の電力プロジェクトへの出荷350.0MWでした。
- 純収入は961.9百万ドルで、前四半期比21.4%増、前年同期比36.4%増
- 粗利益は183.3百万ドルで、前四半期比32.7%増、前年同期比65.1%増
- 粗利益率は19.1%で、前四半期は17.4%、前年同期は15.7%
- 営業利益は81.3百万ドルで、前四半期は5.8百万ドル、前年同期は30.5百万ドル
- トリナ・ソーラーの普通株主に帰属する純利益は41.7百万ドルで、前四半期は20.0百万ドルの純損失、前年同期は10.6百万ドルの純利益
- 完全希薄後の米国預託株式（「ADS」、ADS 1株が当社の普通株式50株に相当する）1株当たり利益は0.43ドルで、前四半期は0.24ドルの損失、前年同期は0.13ドルの利益でした。
2015年通期の財務・業績のハイライト
- 太陽光電池モジュールの総出荷量は約5.74GWで、前年度の3.66GWから56.8%増
- 総純収入は30.0億ドルで、前年度比32.8%増
- 粗利益は566.6百万ドルで、前年度比47.0%増
- 粗利益率は18.7%で、前年度は16.9%
- 営業利益は177.0百万ドルで、前年度比47.4%増
- トリナ・ソーラーの普通株主に帰属する通期純利益は76.5百万ドルで、前年度比28.9%増
- 本年度の完全希薄後のADS 1株当たり利益は0.86ドルで、前年度は0.74ドル
トリナ・ソーラーの会長兼最高経営責任者の高紀凡（Mr. Jifan Gao）は、次のようにコメントしました。「当社は、四半期出荷量の記録を再更新し、利益も前四半期比増を達成しました。モジュール出荷量が四半期として過去最高の1.78GWを記録し、当社ご案内の数値の上限を再度上回りました。当社は引き続き世界最大の太陽電池モジュールメーカーとして、また業界トップの太陽光発電プロジェクト開発・運営会社としての地位を維持しています。
下流部門事業は、基本的に期待通りの実績を達成しました。当四半期中に合計258.8MWのPV発電プロジェクトをグリッドに接続しました。その内訳は、中国国内の132.5MWのユーティリティプロジェクトおよび126.3MWの分散型発電（DG）プロジェクトです。2015年通年では、世界全体で685.9MWのPV発電プロジェクトをグリッドに接続し、その約3分の1は中国国内のDGプロジェクトでした。
当社は、業界をリードするPV技術の革新者としての地位を維持するための意欲的な取り組みを続けています。研究開発を、当社製品提供の多角化を進めて、より付加価値の高い分野に参入するという戦略の重要な要素とも考えています。本年度中に当社の研究開発チームは、PERCソーラーセルおよびモジュールの3つの世界記録をはじめとする多数の重要な成果を達成しました。これは2014年に当社が樹立した7つの世界記録に続く成果です。IBC（Interdigitated Back Contact）太陽電池のパイロットラインが次々と新たな効率レベルに達し、IBC太陽電池およびモジュールの高価値用途への利用が可能となっています。
2015年度は、さまざまな意味でトリナ・ソーラーにとって好調に推移し、各四半期で前四半期比ベース、前年比ベース共に記録的な業績を達成しました。本年度中に、インド市場など多数の新興市場への参入を果たし、全世界の拠点が43か国から63か国に拡大しました。世界的な生産能力拡大計画にも進展がありました。ベトナムおよびマレーシアの提携工場は、比較的「アセットライト」なビジネスモデルを導入しており、海外市場での当社製品への増大する需要の対応に寄与しました。タイの当社のセルおよびモジュール工場も2016年に操業を開始する予定です。下流部門事業は、中国における競争の激しい環境の中でさらなる成長を遂げました。これらすべての取り組みにより、当社は基盤が固まり、2016年に向けて好位置につけています。」
2015年第4四半期の業績
純収入
純収入は961.9百万ドルで、これには、太陽光発電プロジェクトによる発電からの下流部門収入およびその他の34.6百万ドルが含まれます。総純収入は、前四半期比21.4%増、前年度比36.4%増でした。総出荷量は1,776.3MW（前四半期は1,703.2MW、前年同期は1,098.8MW）で、そのうちの1,579.7MWは社外への出荷、196.6MWは当社自身の下流部門の発電プロジェクトへの出荷でした。収入および出荷量の前四半期比増の主な理由は、米国、日本および他のアジア諸国への出荷量の増大です。収入および出荷量の前年同期比増は、米国およびアジアからの需要の増大が主な推進力となりました。
粗利益および粗利益率
粗利益は183.3百万ドルで、前四半期は138.2百万ドル、前年同期は111.0百万ドルでした。
粗利益率は19.1%で、前四半期は17.4%、前年同期は15.7%でした。粗利益率の前四半期比増の主な要因は、粗利益率が比較的高い下流部門収入が増加したことに加えて、モジュールの平均販売価格（「ASP」）が上昇したことでした。
営業費用、営業利益および営業利益率
営業費用は102.0百万ドルで、前四半期比23.0%減、前年同期比26.6%増でした。前四半期比減の主な 理由は、第3四半期には、Solyndraからトリナ・ソーラーに提起された訴訟の和解引当金45.0百万ドルを計上したことでした。純収入に対する営業費用の割合は当四半期は10.6%であり、（1回限りのSolyndra和解引当金を除外した）前四半期の11.0%に比べて減少し、前年同期の11.4%に比べて減少しています。
結果として、営業利益は81.3百万ドルで、前四半期は5.8百万ドル、前年同期は30.5百万ドルでした 。営業利益率は8.5%で、前四半期は0.7%、前年同期は4.3%でした。
純支払利息
純支払利息は13.2百万ドルで、前四半期は13.1百万ドル、前年同期は8.3百万ドルでした。
為替差損益
為替差損11.4百万ドルを計上し、これには外国為替デリバティブ商品の公正価額の変更による差益 1.3百万ドルが含まれています。前四半期は13.1百万ドルの差損、前年同期は7.6百万ドルの差損でした。当四半期の為替差損の主な原因は、米国ドルに対する人民元の下落でした。
法人所得税費用（ベネフィット）
法人所得税費用は17.6百万ドルで、前四半期は3.1百万ドルの法人所得税ベネフィット、前年同期は
1.7百万ドルの法人所得税費用でした。
純損益およびADS 1株当たり損益
トリナ・ソーラーの普通株主に帰属する純利益は41.7百万ドルで、前四半期は20.0百万ドルの純損失、前年同期は10.6百万ドルの純利益でした。
完全希薄化後のADS一株当たり利益は0.43ドルで、前四半期は0.24ドルの損失、前年同期は0.13ドルの利益でした。
財務状態
2015年12月31日現在、当社が保有している現金および現金同等物ならびに拘束預金は659.9百万 ドルでした。
流動資産項目に属する売却用開発プロジェクト資産が、2015年9月30日現在の30.2百万ドルから2015年12月31日現在では531.3百万ドルに増加しました。これは、中国国内の当社PVプロジェクトすべてを保有するという戦略から、プロジェクトの一部を売却する方向に、当社の下流部門事業の戦略を当四半期中に転換したことを反映しています。その結果、プロジェクト資産の一部を、有形固定資産（PP&E）から流動資産に当四半期中に振り替えました。当社の売却用開発プロジェクトに含まれているのは、当四半期中に中国国内で最近建設が完了したプロジェクトのほか、将来売却予定の中国国内および海外の建設中のプロジェクトです。
当社の下流部門事業の新しいビジネスモデルに伴い、当社の会計方針に従って、流動資産項目に属する売却用開発プロジェクトの売却で得た収益は、収益認識基準をすべて満たせば収入として認識されるのに対し、PP&E項目に属する売却用開発プロジェクト資産の処分損益は、損益計算書のその他の営業利益または営業費用として計上されます。さらに、プロジェクト売却前の売却用開発プロジェクト資産から得た付随的な電力収入は、その他の営業利益として計上されるのに対し、当社による売却用開発プロジェクト資産の運用で得た電力収入は、収益認識基準をすべて満たせばサービス収入として認識されます。
2015年12月31日現在の銀行借入金総額は1,438.6百万ドルで、そのうち916.6百万ドルは短期借入金と1年以内返済予定の長期借入金でした。
2015年12月31日現在の株主資本は1,050.7百万ドルでした。
2015年度通期の業績
2015年度中のモジュール総出荷量は5.74GWで、その内訳は、社外への出荷4.83GWおよび当社の下流部門の電力プロジェクトへの出荷912MWで、前年度の3.66GWから56.8%増加しました。これは、中国、日本および米国からの堅調な需要が主な推進力になりました。
純収入は30.0億ドルで、これには、太陽光発電プロジェクトによる発電からの下流部門収入、プロジェクト売上高およびその他の168.7百万ドルが含まれています。純総収入は、前年度の22.9億ドルから32.8%増加しました。粗利益は566.6百万ドルで、前年度の385.6百万ドルから47.0%増加しました。全体的な粗利益率は18.7%で、前年度は16.9%でした。本年度の粗利益率向上の主な要因は、ASPの全般的な下落幅を上回る製造コストの削減を実現したことに加えて、モジュール販売よりも高い利益率を生み出す海外下流部門の太陽光プロジェクトおよびEPCサービスの売上高が伸びたことでした。
本年度の営業利益は177.0百万ドルで、前年度は120.1百万ドルでした。営業利益率は5.8%で、前年度は5.3%でした。
トリナ・ソーラーの普通株主に帰属する純利益は76.5百万ドルで、前年度は59.3百万ドルでした。純利益率は2.5%で、前年度は2.6%でした。
完全希薄化後のADS一株当たり利益は0.86ドルで、前年度は0.74ドルでした。
営業および事業の最新情報
製造能力
2015年12月31日現在の当社の年換算の社内製造能力は以下の通りでした。
- インゴットの製造能力約2.3GW
- ウエハの製造能力約1.8GW
- PVセルの製造能力約3.5GW
- PVモジュールの製造能力約5.0GW
太陽光発電プロジェクト開発
当第4四半期中に、合計258.8MWのPV発電プロジェクトをグリッドに接続しました。その内訳は、中国国内の132.5MWのユーティリティプロジェクトおよび126.3MWのDGプロジェクトです。132.5MWのユーティリティPVプロジェクトの内訳は、合計300.0MWのプロジェクトの一部である雲南省の42.5MW、新疆ウイグル自治区の40.0MW、河北省の21.0MW、安徽省の17.0MW、江蘇省の12.0MWです。126.3MWのDGプロジェクトの内訳は、江蘇省の44.9MW、山東省の29.0MW、安徽省の20.2MW、湖北省の16.5MW、浙江省の14.7MW、河南省の1.0MWです。
本年度中に、全世界で合計685.9MWのPV発電プロジェクトをグリッドに接続しました。そのうち中国国内のDGプロジェクトは200.4MWで、29.2%を占めています。
2015年12月31日現在、商業運転中の当社下流部門太陽光発電プロジェクトは合計869.2MWにのぼり、その内訳は847.0MWが中国国内、4.2MWが米国、18.0MWがヨーロッパのプロジェクトです。中国国内の847.0MWのプロジェクトの内訳は、645.5MWがユーティリティプロジェクトで、201.5MWがDGプロジェクトです。
2016年第１四半期および2016年度に関するご案内
2016年第１四半期に関するご案内
1.37GWから1.45GWのPVモジュールを出荷し、そのすべてを第三者の顧客に出荷する予定です。
2016年度に関するご案内
2016年度の製造能力に関するご案内
当社は、2016年末時点で年換算で下記の製造能力を達成すると予想しています。
- インゴットの製造能力約2.3GW
- ウエハの製造能力約1.8GW
- PVセルの製造能力約5.0GW
- PVモジュールの製造能力約6.0GW
PVモジュールの総出荷量は、6.30GWから6.55GWまでの間と予想しており、その内の450MWから550MWは当社の下流部門プロジェクトへの出荷となる予定です。（収益としては未計上）
世界全体で750MWから850MWまでの下流部門PV発電プロジェクト（中国国内のDGプロジェクトの10％～15％を含む）をグリッドに接続することを見込んでいます。
■Trina Solar Limited (トリナ・ソーラー)
トリナ・ソーラー(ＮＹ証券取引所：TSL)は、太陽電池モジュールおよび太陽光発電システムインテグレーションのグローバルリーダーです。1997年に太陽光システムインテグレーターとして設立以来、 トリナ・ソーラーは、世界中の施工、販売、ディベロッパーなどのパートナーの皆様と共に、“Smart Energy Together”(「みんなでスマートエネルギー」)を推進しています。優れた革新性、高品質、垂直統合による一貫生産体制、環境責任を軸にトリナ・ソーラーはより良い社会づくりに取り組んでいます。 詳しくは、http://www.dgfurong168.comをご覧ください。
免責事項
この発表には、1995年米国私募証券訴訟改革法のセーフハーバー条項の意味する範囲内の将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述は、「であろう」、「かもしれない」、「期待する」、「予想する」、「目指す」、「意図する」、「予定する」、「信じる」、「推測する」、「可能性がある」、「継続する」などの言葉、およびその他これらに類似した記述によって見分けることができます。本発表に含まれている事項のうち、歴史的事実の記述でないものはすべて将来の見通しに関する記述です。これらには、当社の活動のための新たな資金調達能力、当社製品の有効性、利益性および市場性、当社の製造能力の拡大に関する期待、当社の将来の事業開発、当社の下流部門プロジェクトの開発およびパイプライン、生産高および生産見通しに関する当社の確信、当社株式の将来の取引、株式公開企業として営業していく当社の能力、当社の現有流動性資産がその活動を支えられる期間、一般的な経済情勢および景気、各種市場における太陽光製品の需要、当社の営業成績および財務状況の変動性、有能な上級経営陣や研究開発スタッフを採用または維持する当社の能力、その他米国証券取引所に提出した当社の提出物に記載されているリスクなどを含む場合もありますが、これらに限定されません。
さらに下流部門プロジェクトの開始も様々な要因による影響を受け、その中には、ネットワーク伝送および相互接続施設を利用可能かどうかに加えて、政府の許認可、立地に基づくプロジェクトの権利、土地使用権、関連用地で製造施設を建設するための権利の取得など、当社が制御できないものもあります。
これらの将来の見通しに関する記述は、既知および未知のリスクおよび不確実性を含み、当社および当社の活動する業界に関する現在の予想、仮定、推測および計画に基づいています。当社は、法令で求められている場合を除き、将来の見通しに関する記述を、今後起こる事象や状況、あるいは当社の期待の変更などを反映するよう更新する義務を負いません。当社は、これらの将来の見通しに関する記述において述べられている予測が合理的なものであると信じておりますが、これらの予測どおりになることを保証することはできません。当社は、実際の結果が、予測した結果と大きく異なる可能性があることを投資家の方々にご理解いただきますようお願い申し上げます。
【本件に関するお問合せ】
トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 プレス担当：春日(マーケティング）
TEL.03-3437-7000 (受付時間：月～金 ※祝日を除く 9:00～18:00)
