25年後を見据えたパネル選びが脱炭素経営はじめの一歩

■脱炭素を実現する「自家消費」という方法

化石燃料からの投資撤退＝ダイベストメントが進み、ESG投資の潮流が加速を続ける中、温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギーの活用が、企業経営においても重要性を増している。気候危機に直面していることが明らかになったいま、日本においても脱炭素化に向かうことが喫緊の課題だ。

企業が脱炭素化を実現する方法には、省エネ、再エネ電力への切り替え、再エネ発電所の所有などいくつも方法が考えられるが、施設の屋根上に設置する「自家消費型太陽光発電」の導入も検討したい。

導入にあたっては、なんといってもパネルの選択が重要だ。一度搭載したパネルを置き換えることはまずないし、設備が故障しない限り、20年を超えて使用するものだからだ。

■シミュレーションで比較する25年後の発電量

同じ屋根面積に設置すると想定し、トリナ・ソーラーの旧型／新型モジュールの比較シミュレーションを行った。条件は、長辺16.7メートル×短辺5.3メートルの屋根片面設置で、出力370Wと405Wのモジュールの場合を比較した。

積載可能な枚数は340Wが48枚で、370W/405Wは45枚。合計出力は405Wと他2製品では1.5kW以上の差がある。405Wと370Wでは10％近く、405Wと340Wでは、実に23％も期待発電量が異なってくる。

高圧受電での電力を15円／kWhで購入し続けると仮定すると、340Wと405Wでは25年間で90万円以上も変わってくる計算だ。

商業施設など、昼間に使用する電力が大きな場合には、最大需要電力を押し下げるピークカットによって契約電力量を低くし、ベースとなる電力料金を抑制することも可能となる。

今後、再エネ賦課金の積み増しなどによって電力料金が高くなれば、その効果はさらに高まるだろう。

■経年劣化率にも注目！

また、パネルの選択時にはどうしても最大出力に注目しがちだが、経年劣化率にも注意したい。経年劣化は物理的に避けられず、パネル次第でその良し悪しが決まってくる。

トリナが自社モジュールを用いて行った試算では、旧型と新型では25年後時点での経年劣化率が1.7％異なるという結果が示された。僅かな違いに感じられるかもしれないが、仮に1MWの設備だとすると、17kW分のパネルが失われるに等しい。

■屋根上に最適な高出力モジュール「Vertex S」

トリナ・ソーラーは2020年11月、屋根上設置に最適化された高出力な小型モジュール「Vertex S」をリリースした。

「210mm角ウエハ」「MBB（マルチバスバーデザイン）」「ダメージレスカッティング」「高密度実装技術」などの最新技術を投入した超高出力単結晶モジュール「Vertex」の小型シリーズで、製品保証は従来品よりも3年長い15年。20年、25年への延長保証も可能だ。

システム電圧1500Vに対応しており、従来モデルよりも多くのパネルを接続してストリングを構成できるのも見逃せない利点。というのも、ケーブルなど設置に必要な部材点数が少なく、施工の手間も省けることで、初期費用を抑えられるからだ。

2050年の脱炭素社会実現まで、残り30年。25年以上先まで見据えた長期的な視点に立って、最適なパネル選びを始めたい。

これからの時代は企業として省エネ、創エネ、畜エネへの取り組みが求められます。グローバルのトップ企業トリナ・ソーラーの高品質で高パフォーマンスの製品の中から最適なパネルをお選びください。

澳门威尼克斯人